延滞していないのになぜ危険？銀行が見ている“将来のリスク指標”とは

「延滞していないから大丈夫」──この思い込みが、最も危ういサインになることがあります。銀行や保証会社の審査は、“過去に延滞がない”だけでは合格できません。彼らが見ているのは、今ではなく“将来リスク”です。この記事では、プロの立場から、住宅ローン型おまとめローンで重要視される指標をわかりやすく解説します。

銀行が重視する5つの“将来リスク指標”

1. 年収倍率（総債務 ÷ 年収）

カード系を含む総債務が年収の約8倍超になると、原則として審査は極めて厳しくなります（目安）。例えば年収400万円で総債務3200万円超は黄色信号。住宅ローン＋カード系をまとめて一本化するときほど、この倍率が効いてきます。

2. 返済負担率（年間返済額 ÷ 年収）

住宅ローンの審査では、30〜35％程度が一般的な目安。一本化後の年間返済額がこの範囲に収まるシナリオを作れるかが鍵です。
例）年収450万円なら、年間返済額は約135〜158万円（毎月11.2〜13.1万円）を一つの目安に調整。

3. クレジットカードの“枠”とリボ・分割残高

延滞がなくても、利用可能枠の総量・多枚数保有・リボ残高は将来リスクとして評価されます。
– 利用枠の合計が年収に対して過大
– リボ払いの継続利用（利息負担が重い）
– キャッシング枠が大きい
は、一本化の必要性が強いサイン。同時に、枠整理や解約の“順番”にも戦略が必要です。

4. 家計のキャッシュフロー（見えない固定費）

通信・サブスク・保険・自動車維持費など、固定費の積み上がりは将来のボトルネック。家計簿と通帳で「実態」を見せられるかが評価に直結します。可処分所得の増加を示す再設計が必須です。

5. 属性の安定性と履歴

勤続年数・雇用形態・職種・居住形態・扶養家族などは、将来の返済継続性を判断する材料。転職直後／自営業は書類補強で十分に逆転可能ですが、何もせずに出すのがNG。“事情説明資料（申述書）＋裏付け資料”で一つひとつ潰します。

「延滞なしなのに否決」になりやすい典型パターン

• クレカ・リボ・カードローンの残高が雪だるま式に増えている
• 家計簿の証跡が曖昧で、数字の整合が取れない
• 年収に対して総債務が8倍超のゾーンに入りかけている
• 勤務・居住の履歴説明が不足（「なぜ今は安定か？」の根拠提示が弱い）

プロが行う“逆転承認”の設計

1. 40年キャッシュフローの作成（ボーナス・教育費・車買替・修繕費を織り込む）
2. 申述書で「過去→現在→未来」を一気通貫で説明（原因・対策・再発防止）
3. 銀行と保証会社の相性を踏まえた出し分け（最初から“通る先”へ）
4. カード枠・契約の整理順序と時系列（スコアを落とさないやり方）
5. 家計の固定費削減と可処分所得の増強（証跡を伴う）

チェックリスト：あなたは“将来リスク”に入っていないか？

• 総債務 ÷ 年収 が7倍台後半〜8倍超
• 年間返済額 ÷ 年収 が35％近辺まで上がっている
• リボ／キャッシングを半年以上継続利用
• 家計簿と通帳の整合に自信がない

まとめ：延滞前の今こそ“設計”がすべて

審査は「人」が最終判断します。だからこそ、材料の質と見せ方で結果は変わります。延滞していない今なら、まだ逆転承認の余地が広い。設計次第です。